水まわりの省エネでは『水を減らす』ことと『お湯を作るエネルギーを減らす』ことを一緒に考えることが重要です。2026年5月には、日本ガス石油機器工業会を含む24団体による『ガス石油省エネ給湯機普及促進会議（スマいる給湯プロジェクト）』が設立されました。高効率給湯機の普及を通じて家庭部門の脱炭素化を進める官民連携の取り組みです。住宅ではシャワーや台所で使用する湯量を減らすことで、水道使用量だけでなく給湯に必要なガスや電気も削減できます。また、古い給湯器を高効率型へ更新する方法もあります。ただし省エネ性能だけを見て設備を選ぶのではなく、家族人数、使用湯量、設置場所、既存配管などに適した機種を選ぶことが基本です。必要以上に大きな設備を導入しても、初期費用や設置スペースが増える可能性があります。ホテルや飲食店では営業時間やピーク時の給湯負荷を把握し、複数台制御などを含めて検討する必要があります。節水型水栓やシャワーも有効ですが、極端に流量を落とすと使用感が悪化し、結果として使用時間が長くなる場合もあるため、快適性とのバランスが大切です。島原半島では住宅だけでなく温泉施設や宿泊施設など多様な給湯需要があります。設備更新時には現在の水道・エネルギー使用量を確認し、更新後にどれだけ変化したかを比較すると省エネ効果を把握しやすくなります。補助制度が利用できる場合でも、補助金は導入判断の一要素とし、設備寿命全体のランニングコストで比較することが重要です。