水まわり設備にも補助対象がある

国の「みらいエコ住宅2026事業」では、省エネ性能向上を目的とした既存住宅のリフォームについて、一定の条件を満たす設備が補助対象となっています。水まわりでは、節水型トイレ、高断熱浴槽、節湯水栓などが対象設備に含まれています。

補助額は高断熱浴槽が1戸当たり4万8,000円、節湯水栓が1か所9,000円、節水型トイレは機能によって1か所3万1,500円または3万4,500円とされています。ただし、事業全体の要件を満たす必要があり、水栓1個の交換だけで必ず申請できるわけではありません。

対象型番の事前確認が必要

補助を受けるには、事務局に登録された対象製品を使用する必要があります。施工後に製品が対象外だと分かっても変更が難しいため、見積段階でメーカー、型番、対象登録の有無を確認しておくことが重要です。

工事前写真を忘れない

制度では工事前後の写真が必要です。特に解体前の写真を撮り忘れると補助を受けられない場合があります。施工会社は着工時のチェックリストに写真撮影を組み込み、利用者側も工事前に補助制度利用の意思を伝えることが大切です。

島原半島の改修では配管も同時確認

古い住宅で便器、浴槽、水栓だけを新しくしても、床下の給水管や給湯管が老朽化していれば後から漏水する可能性があります。設備交換の機会に止水栓、配管、排水トラップなども確認すると、長期的な維持費を抑えやすくなります。補助金を使うことだけを目的にせず、住宅全体の水まわり更新計画を考えることが重要です。