節水型トイレが国の補助対象

国の「みらいエコ住宅2026事業」では、既存住宅の省エネリフォームの一環として、一定の性能基準を満たす節水型トイレが補助対象になっています。対象となる製品は事務局に登録された型番に限られるため、見た目が同じシリーズでも型番によって対象外となる可能性があります。

補助額は、掃除しやすい機能を備えた節水型トイレが1か所3万4,500円、それ以外の対象節水型トイレが3万1,500円です。ただし事業全体には別途申請条件があり、トイレ交換だけを行えば必ず補助されるという意味ではありません。

施工前写真が重要

制度では工事前と工事後の写真が必要です。特に工事前写真を撮り忘れると補助を受けられない場合があるため、設備会社やリフォーム会社は解体前に必ず撮影する運用を徹底したいところです。

トイレ交換時は排水位置も確認

島原半島の既存住宅では、建築年代によって排水芯や床構造が異なります。便器本体だけを選ぶのではなく、既設排水管の位置、止水栓、給水管、床の傷みなどを確認した上で機種を選定することが重要です。古い便器では床下から微量な漏水が続き、床材が傷んでいる場合もあります。

高齢者がいる住宅では、手すり、入口段差、便座高さなども同時に検討すると、単なる設備交換より使いやすい改修になります。補助制度を利用する場合には、契約前に施工会社へ対象製品と申請条件を確認することをおすすめします。